職歴にアルバイト履歴を書くべきか?

求職活動や転職活動において、自分がどのようなスキルを身につけているのかという自己PRは非常に重要なポイントになってきます。

しかし、ブランク期間が長い場合、その空白期間は採用者からすると気になるものです。「その期間に何をしていたのか?」と疑問や不安を持ってしまいます。

そのため、職歴に空白期間がないようにと指導しているところが多いです。そこで気になる点は、アルバイトを職歴に含んで良いのかという点です。とくに社会人経験が無い場合はどうなのでしょうか。

今回は職歴にアルバイト履歴を書くことついて調べてみます。

 職歴にアルバイトを含むべきでないパターン

NG

まず覚えておくべきなのは、アルバイトを職歴に含んでしまうと絶対にNGになるパターンがあるということ。それは正社員から正社員への転職新卒での求職活動の場合です。

正社員から正社員への転職の場合、アルバイトを職歴に含んでしまうと「自分のところへ何しに応募に来たのか」と採用者から疑問視される可能性があります。

また、新卒での求職活動の場合には「履歴書の書き方すら勉強していないのか」と、マイナスポイントになってしまうケースが多くあります。

業種が同じなど、アルバイト歴と正社員履歴で一貫性があるのでしたらプラスになりますが、そうでないなら書かないほうがいいでしょう。

正社員から正社員の転職や、新卒の就職活動の際は余計なマイナスポイントを生まない為にも、アルバイト歴は含まないほうが無難です。

社会人経験がないなら、積極的にアルバイト歴を記述しよう

履歴

職歴にアルバイトを含む場合、ブランク期間が1年以上であったり社会人経験が無かったりする場合には、非常に有効なPR手段となります。

とくに社会人未経験の人は、積極的にどのようなアルバイトをしてきたのかを書いていくことをお勧めします。

人事担当者としては、自分の企業でどのような貢献をしてくれるのか、を見極める材料が欲しいと思うものです。そのため、職歴に何も書かれていないと、何のスキルも持っていない人材と判断する傾向があります。

どのような経験をしてきて、どのようなスキルを身につけてきたのかをPRするための材料となりますので、社会人経験がない人は、アルバイト歴をしっかりと書いていったほうが面接のときの武器になります。

短期でアルバイトをしてきた場合は不利になることもあるので要注意

短期離職

しかし、短期のアルバイトを繰り返してきた場合は、それが不利に働くこともあります。

雇用するときは、様々なコストがかかります。企業は採用コストに見合う人材を求めてますので、ある程度長期間にわたって働いてくれると見込めるというのが前提になります

そのため、頻繁にアルバイトを変えていると、アルバイト歴を書くことでかえって不利に働くことがあります。しかし、なぜ頻繁に変える必要が合ったのかを、しっかりと説明することができるなら、問題はありません。

また、応募する企業や職種につながるアルバイトをしてスキルを身につけてきたという姿勢を見せるなら、評価ポイントとなります。

この辺りについてはケースバイケースですので、状況を見ながら判断していきましょう。

短所も長所にすることができる

グッド転職

職歴にブランク期間があることを歓迎する企業は非常に少ないですし、頻繁に勤め先を変えている場合もマイナスポイントとなってしまいます。

しかし、自分が求めるスキルを身に付けるためなどの動機があれば、説明次第ではそのような短所も長所と受け止められます。

社会人経験があったとしても、必ずしも有効なスキルが身につくとは限りません。当人に向上心があるか、やる気はあるのか、という点が焦点となるでしょう。

アルバイトをしてきた数が多く、書ききれないという場合は、その中から応募する企業に有用なアルバイトを抜き出して書くということもできます。正社員と違ってアルバイトは本来、履歴書には書かない内容ですから、記載する履歴を選べるのが利点です。

履歴書とは別に、職務経歴書や自己PR書などといったものを用意するのもアリです。どのようなアルバイトでどんな経験をし、スキルを身につけてきたのかをPRするという方法もあります。

「ブランク期間はマイナスポイント」という問題に対して、どのような解決方法を見せるのか、ということが最大のPRポイントです。

応募する職種や企業に対して一貫性のある履歴や職歴を書いていくと、好印象を与えることも可能です。

社会人経験がないことはコンプレックスになりがちですが、視点を変えると立派な武器になります。自分の持っているスキルを見直して、しっかりと面接で応答できるようにしていきましょう。

まとめ

アルバイト歴を職歴として書くのは、有利になる場合と不利になる場合があるのでケースバイケースと言えます。

これまで紹介したポイントを参考に考え、判断に迷う際は転職エージェントに相談するなどして少しでも有利になるよう転職活動を進めましょう。

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