「転職35歳限界説」は本当か?最近の転職市場と照らし合わせて考えてみた。

転職をするならば、「35歳までが限界だ」とよく言われることが多くあります。果たしてそれは本当なのでしょうか。

確かにこれまでは35歳までと言われていたことは事実ですが、ここ最近では、事情が変わってきているようです。転職市場の最近の動向などを踏まえて考察します。

 

最近の転職市場ではベテランが求められている。

ベテラン

時代が変われば、求められる人材も変わります。かつては、「教育しやすい」という理由から新卒を採用するなら22歳までと言われていました。

しかし、就職氷河期を経て大規模なリストラなどが行なわれ、業績が回復してくると、キャリアを積んだ「ベテラン」が少なくなってきます。

たとえ新卒であっても教育のコストをかけず、入社してすぐに活躍できる「即戦力」が求められるようになりました。一昔前の新卒で就職活動を行なっていた人は、就職氷河期の世代とは別の苦労があったということです。

ろくに新人教育を受けないままに現場に配属されることが多いようでした。そういった事情からブラック化してしまった企業もあるほどです。

その反省から、中途採用枠を増加させ、キャリアを積んだ人材を求めるようになります。結果として、ここ最近では10年以上の実務経験を持つ「ベテラン」が優遇されるケースが増えてきました。

つまり企業は、教育のコストをかけずに、すぐに会社で貢献できるような人材が求めているというわけです。現在では「転職35歳限界説」は崩れつつあるとみていいでしょう。 

転職35歳限界説がはびこっている背景

転職で苦戦する中高年。

しかし、ネット上では、いまだに転職するなら35歳が限界だとする人もいます。その主張が多く見られるのは一部の職種です。

とくにIT業界、プログラマの場合だと、35歳までにキャリアアップできなければ、将来は絶望的とさえ言われてるケースも。

プログラマと言えば、IT奴隷などと表現されるほど残業時間が多く、休日もまともに取れないと言われています。

突発的なトラブルや突然の仕様変更などに追われるためというのが理由の大半のようです。また、プログラマという職種柄、ネットに触れる機会も多いために、その主張が多く見られると考えられます。

しかし、転職エージェントなどがまとめた統計によると、最近では30歳を超えて転職している人が増加していることが確認されてます。

これらから読み取れるのは、新人教育にコストをかけ、ベテランを他から補充したいという企業側の事情です。とくに管理職経験者の転職数は、ここ数年で顕著に増加しています。

マネジメントと人材教育を行える能力が重視されているためでしょう。また教育コストを抑えるため、実務経験がある人材はどこでも優遇される傾向にあります。

「年齢で転職活動が上手くいかない」と嘆く声もよく聞かれますが、そのような人は新卒と同じような条件で転職活動を行なっていることが多く見られます。これでは、企業側の希望とマッチするわけがありません。

ご自身の強みを見直して、転職活動を行なっていけば、転職を成功させることができるでしょう。つまり、これまでのキャリアを活かして転職活動を行なう必要があるということです。

自分だけで活動するのには限界があるでしょうから、この辺りについては転職エージェントに相談することが最も重要です。自分では気づかなかないような強みも発掘できるかもしれません。 

まとめ

「転職35歳限界説」は、最近ではあまり当てはまらないことがおわかりいただけたと思います。

しかし、35歳以上が転職で有利というわけではありませんので、しっかり準備をしないと、なかなか転職先が決まらないのは、これまでと同じです。

転職エージェントに相談するなどして、戦略をしっかり練ったうえで転職活動に望みましょう。

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